日系OEM自動車生産台数
過去5年間の各OEM、Gr生産台数推移では、トヨタ・Gr以外は生産台数が減少している。
日産、ホンダ、マツダ、SUBARUは2018年度以降減少傾向を抑えられていない。
日系OEM
各社、前年度までのコロナ感染症による市場混乱、半導体不足による生産制限の対応をすすめたこと、また、円安による為替影響もあり、増収増益となった企業が多かった。
トヨタは、国内生産は減少しているものの海外での生産・販売増により売上収益は前年度比15%増の31兆3,795億円、営業利益は同36%増の2,996億円となり過去最高となった。
ホンダは、四輪車の生産販売は減少しているものの、二輪車の販売増や北米での四輪車インセンティブ圧縮などにより、売上収益は前年度比11%増の14兆5,527億円、営業利益は同32%増の8,712億円となった。
日産の生産・販売台数は、前年度比▲11%、▲4%となったが、販売価格見直しなどにより、売上高は前年度比7%増の8兆4,246億円、営業利益は前年度▲1,506億円の赤字から2,473億円の黒字となった。
トヨタ系自動車部品メーカー
各社、半導体不足などによる車両減産などの影響あるも、前年度までの新型コロナウイルス感染症影響からの回復と採算改善努力などにより、前年比で売上は回復した。
営業利益率は、トヨタ紡織、豊田合成、フタバ産業、東海理化、愛知製鋼が、前年度より悪化した。主な原因として、原材料高騰の影響と北米事業など地域セグメントの収益悪化があげられる。
豊田合成 材料市況影響 ▲107億円
愛知製鋼 鋼カンパニー 営業損失 ▲2,294億円（2021年度）→▲6,585億円
営業損益 北米
アイシン ▲42億円（2021年度）→▲166億円
フタバ産業 9億円→▲675億円
東海理化 12億円→▲37億円
ホンダ系自動車部品メーカー
各社とも新型コロナウイルス感染症影響からの回復と採算改善努力などにより、前年比で売上は回復。
TSテック、国内ホンダカーズ埼玉北、前期1Qより連結子会社化による増収効果あり。営業利益は、前年度アジアでの営業損失解消するも米州で赤字化。
ユタカ技研、売上の62%を占める中国事業の前年度比伸びが10%あり全体として売上12%増。
F.tech、稼働停止や減産により北米では営業損失になり、アジアでも外注費、輸送費増により全体として営業利益前年度比▲18%となった。
エイチワン、北米事業不振での減損損失計上。
日産系自動車部品メーカー
売上収益が向上した企業もあったが、日産車生産台数の減少の影響を受けた企業もあった。
日産車体は、日産から生産を受託している台数の減少により売上が前年度比▲41%の大幅減となった。
河西工業は、アジア以外の日本、北米、欧州での営業損失を改善できず前年度に引き続き営業損失▲8.3%となった。
ユニバンスは、日本の販売回復、事業構造改善の効果により黒字化、及び、米国での赤字幅縮小により営業利益の改善につながった。
