自動車部品関連動向 2025/4/14
自動車部品関連動向 2025/4/14

自動車部品関連動向 2025/4/14

技術、製品

大同メタル グラフェンの厚膜電極の製造に成功        2025/4/7

 大同メタル工業は、マテリアルイノベーションつくばと共同で、グラフェンを用いた厚膜電極の製造に成功したと発表した。二次元炭素ナノ材料であるグラフェンは、高比表面積、高電気伝導性特性から、スーパーキャパシタの電極材料として有望視されてきたが、単層グラフェンを積層すると特性が劣化するという課題があった。マテリアルイノベーションつくばは、カーボンナノチューブをスペーサーとして活用する技術を活用し、グラフェンとの複合材料Gmitを開発した。従来技術ではグラフェンの膜厚130μm以上の厚膜電極の生産は不可能であったが、大同メタルは、Gmit技術を用い、キャパシタ用電極シート製造で培った製造工程に自社開発の成膜技術を加えて、膜厚130~250μmの膜厚電極の製造に成功した。この電極は、従来の活性炭キャパシタ電極に比べ、3.2Vの高電圧に耐え、重量当たりのエネルギー密度は約3倍に向上した。また、大同メタルはグラフェン層単体シートも製造可能であることから、集電箔に圧密化することで、膜厚、密度が調整でき、多様な用途に適用できるとしている。

東海理化 型内塗装によるスイッチが内装部品に採用   2025/4/8

 東海理化は、高精度金型製造の精工技研と共同で2023年に型内で成形と塗装を行う、小型部品向け型内塗装技術を開発している。今回、トヨタ自動車のハイエースのステアリングスイッチの構成部品に型内塗装技術で製造された部品が採用された。開発した型内塗装技術は、これまで別工程であった成形、塗装、乾燥工程を、射出成型機を用いて型内で一貫して行う。今回の部品では従来工法に比べで60%のCO2排出量を削減することができたとしている。両社は今後、別部品への展開や従来工法では難しい意匠への対応、自動車以外の他業種への活用拡大に取り組んでいくとしている。

ジェイテクト 軸受一体歯車を新開発    2025/4/8

 ジェイテクトは、ギアとベアリングを一体化した軸受一体歯車JIGB(JTEKT Integrated Gear Bearing)を開発したと発表した。従来、ギアの歯に必要な靭性とベアリングに必要な耐久性の両立が困難であったため、一体化製品ができなかったが、ジェイテクトは長年蓄積した技術により課題を解決した。製品は、歯車の外径に使用するベアリングの一体化と、歯車の内径に使用するベアリングの一体化製品がある。外径にベアリングを使用する場合では、ギアシャフト外径に軸受軌道を追加しベアリングと一体化した。これによりベアリングの内輪が省略されサイズダウンと、トルク損失の低減を実現した。内径にベアリングを使用する場合では、ギア内径をベアリング外径とすることで、ギアの傾きの低減およびサイズダウンを実現した。どちらもベアリング圧入工程の省略による生産性の向上も期待できる。

新事業

エフ・シー・シー AI画像解析で果実バエ防除を効率化 パラオで支援    2025/4/10

 エフ・シー・シーは、JICAと連携して、パラオでの果実バエ(ミバエ)対策支援プロジェクト「果実生産・販売促進のためのミバエ類防除システム開発プロジェクト」に参画したと発表した。エフ・シー・シーは、自社生産現場で培ったセンシング・AI画像解析技術を農業分野への適用を進めている。今回のプロジェクトでは、AI画像解析技術を活用し、ミバエの種類や個体数を即時に解析・記録する「ミバエのAIカウント装置」を提供した。従来、150人以上かかっていた作業を1人での運用が可能になった。エフ・シー・シーは、今後も継続的な支援と技術活用を行っていくとしている。

体制

ウェーブロックAT インドに現地法人を設立    2025/4/3

 ウェーブロック・アドバンスト・テクノロジー(ウェーブロックAT)は、インド・ハリアナ州グルがラムに現地法人を設立したと発表した。ウェーブロックATは、2024年よりインド自動車メーカータタ自動車やマヒンドラ&マヒンドラの自動車フロント・リアエンドエンブレムやホイールキャップなど向けに、金属調加飾フィルムを提供している。ウェーブロックATは、現地法人の設立で成長の続くインド自動車市場への営業活動を拡大させ、将来的にはフィルム販売だけではなく、自動車部品の現地生産も視野に入れるとしている。

日本特殊陶業 SCCKと合弁会社を設立へ     2025/4/8

 日本特殊陶業は、SCCKと協業関係構築の一環として、日本特殊陶業のIT運営変革の実現および製造業のIT変革への貢献を目的に、SCCK51.0%、日本特殊陶業49.0%の出資比率の合弁会社を設立すると発表した。日本特殊陶業は、合弁会社の設立により、IT運営力の向上、対応力の確保、グループIT運営機能のさらなる強化に取り組んでいくとしている。合弁会社の営業は2025年度中を目指している。

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