自動車部品関連動向      2024.6.17
自動車部品関連動向      2024.6.17

自動車部品関連動向      2024.6.17

技術・製品

日本特殊陶業 MIを活用して新規無縁圧電材料を開発              2024.6.13

 日本特殊陶業は、マテリアルズ・インフォマティクス(MI)を活用し、新規無鉛圧電材料を開発したと発表した。新規無鉛圧電材は、圧電定数400pC/N(d33)、キュリー温度200℃の耐熱性を持ち、一般的なセラミックス合成法で量産可能だ。今回の開発では126万通りの組み合わせバターンをMI手法を利用して550通りに短縮し、半年の開発期間で新材料の開発に成功した。日本特殊陶業は、今後MI手法を無縁圧電材料だけでなく、さまざまな材料開発に適用していくとしている。

新事業

アイシン高丘 インドネシアでバイオ燃料生産へ   2024.6.12

 アイシン高丘は、インドネシアのコングロマリット トリプトラのパーム油生産会社と、インドネシアでバイオ燃料「バイオ成型炭」を生産する合弁会社を設立すると発表した。鋳造ではキュポラ溶解で石炭コークスを使用していて、多量のCO2を排出する。アイシン高丘は、これまで石炭コークスをアブラヤシからパーム油保生成する過程での残滓ヤシ殻を原料とした100%バイオ成型炭に置き換える実証を行い、置換可能という評価を完了している。合弁会社で2025年夏頃にバイオ成型炭の生産を開始し、世界中の鋳造企業へのバイオ成型炭の展開を目指すとしている。

日本ガイシ BASFと改良型NAS電池を販売開始              2024.6.10

 日本ガイシは、BASFの子会社BASF Stationary Energy Storage社と、従来のコンテナ型NAS電池を改良した「NAS MODEL L24」を開発し、海外市場向けに販売を開始したと発表した。L24の仕様は、DC41.7kWモジュール6台を直列構成し、最大出力DC250kW、初期容量DC1,450kWhで、DC200kWで放電した場合6時間の連続放電が可能だ。改良型NAS電池は、単電池内の腐食の低減により、年間1%未満の低劣化率を実現し、メンテ費用も抑えることができて、投資額を約20%削減できるとしている。

日本ガイシ シェアリング機能付きハイブリッド蓄電所ビジネスを開発へ  2024.6.13

 日本ガイシは、リコー、大和エナジー・インフラと共同で、日本ガイシとリコーの合弁会社NR-Power Lab社を通じ、シェアリング機能付きハイブリッド蓄電所(StorageHub)を活用したビジネスモデルの開発を行うと発表した。NR-Power LabがStorageHubを活用し、VPPを介して再生可能エネルギーの出力抑制回避などのニーズに対し蓄電機能サービスを提供するビジネスモデルの構築を目指す。日本ガイシと大和エナジー・インフラでStorageHubを保有管理する会社の設立を視野にいれるとしている。

体制

帝人 ポリカーボネート樹脂シート・フィルムの生産増強  2024.6.10

 帝人は、ポリカーボネート樹脂「パンライト」のシート・フィルム生産の新ラインを立ち上げ、6月17日より生産を開始すると発表した。自動車内装や車載機器の高品質化が進む中、タッチパネルやヘッドアップディスプレイなどの光学機器の採用が増えていて、これらの光学機器には、耐衝撃性や透明性に優れたポリカーボネート樹脂のシートやフィルムが使用されている。帝人は愛媛県松山市の松山事業所内に年間生産能力1,350トンの「パンライト」の単層・複層シート・フィルム生産新ラインを新設し、急増する車載光学機器需要に対応する。2027年度には年間25億円の売上を目指すとしている。

デンソー 軽量太陽光発電システムの実証実験を実施     2024.6.11

 デンソーは、京セラと共同で、デンソー西尾製作所で2024年10月から2025年9月まで軽量太陽光発電システムの実証実験を行うと発表した。デンソーは国内に多くの工場を保有するが、1981年以前の耐震基準で設計された工場の屋根には従来の太陽光発電システムの荷重に耐える基準を満たしていない。デンソーは工場建屋の構造計算を見直し、追加荷重が可能な場所と荷重量などを計算、京セラが最適な形で荷重を分散する構造の軽量太陽光発電システムを設計した。デンソーは、今後太陽光など自家発電を増設し、再生可能エネルギーに置き換えるなどの取り組みを進めるとしている。

デンソー 3,000人のソフトウェア人材を育成   2024.6.13

 デンソーは、NTTデータとソフトウェア領域での包括提携に関する覚書を締結したと発表した。デンソーは車載ソフトウェアなどの車両技術に、NTTデータはクラウド等の技術に強みをもつ。2社が提携することで、大規模・高度化する車載ソフトウェアを高速かつ効率的に開発・提供することを目指し、2030年までに3,000人規模のソフトウェア開発体制を整備する。デンソーはソフトウェア人材の育成を通して、SDV向けソフトウェアの開発を推進していく。

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