近年、日本の人工皮革・合成皮革メーカーの生産能力増強に関する発表・報道が相次いでいる。ここでは各社の生産能力増強やブランド変更などの動向についてまとめる。
目次
生産能力増強の動向
東レ
旭化成
住江織物
東洋クロス
共和レザー
生産能力増強の背景
電動化トレンド
環境配慮
ヴィーガントレンド
規制案
東レと旭化成の戦略
東レ
旭化成
まとめ
生産能力増強の動向
東レ
東レは、２０２３年１月１２日、人工皮革Ｕｌｔｒａｓｕｅｄｅを生産する滋賀と岐阜工場の生産能力を、現在の年産１，０００万ｍ２から１，５００万ｍ２に増強し、２０２４年後半に稼働させる予定だと発表した。東レは、２０１９年にもＵｌｔｒａｓｕｅｄｅの生産能力を従来の１．６倍に増強したばかりである。またイタリアでの人工皮革ブランドＡｌｃａｎｔａｒａの生産能力も増強していて、２０２４年時点で１，２００万ｍ２となっている。
旭化成
旭化成は、東レの人工皮革生産能力増強に対抗して、２０１９年に自社の人工皮革ブランド ラムースの生産能力を６００万ｍ２／年から、１，０００万ｍ２／年に増強し、２０２１年下期に稼働させる予定だと発表した。
その前年となる２０１８年８月、旭化成は米国の自動車内装材メーカー、Ｓａｇｅ Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ（セージ・オートモーティブ・インテリア）を７億ドルで買収している。旭化成は、２０２４年５月１３日セージ社の米国、メキシコ、中国のＰＶＣレザーの生産能力を増強化すると発表した。
セージ社は旭化成のラムースを販売していた。また、セージ社はラムースの染色加工を手掛け、Ｄｉｎａｍｉｃａ（ディナミカ）ブランドとして販売しているイタリアのＭＩＫＯ（ミコ）社を子会社化していた。旭化成は、２０２３年３月３１日、スエード調人工皮革のブランド「ラムース」を「Ｄｉｎａｍｉｃａ」に統一すると発表した。
住江織物
インテリア事業と自動車・車両内装事業を手掛ける住江織物は、２０２２年７月にメキシコでの合成皮革製造ラインを新設すると発表した。２０２３年１２月メキシコ子会社での工場稼働を発表している。新設製造ラインでの合成皮革生産能力は、月産４０万ｍ（約５００万ｍ／年）としている。
東洋クロス
東洋紡の連結子会社である東洋クロスは、２０２４年３月２８日、合成皮革生産ラインの増強のための設備投資を行うにあたり、山口県岩国市と進出協定を締結した。東洋クロスは、東洋紡の岩国事業所敷地内で合成皮革を生産している。これまでの年間生産能力２００万ｍから３００万ｍに増強する。
共和レザー
自動車用内装素材大手共和レザーは、２０２４年５月２７日に発表した長期ビジョンの中で、インドのクリシュナグループと提携して、インド市場に進出すると発表した。２０２７年に現地での生産工場を立ち上げることを計画する。それまではインドへの輸出を拡大してインド市場への基盤を固める考えだ。共和レザーの２０２３年の合成皮革（ＰＵ）と塩ビレザー（ＰＶＣ）の合計生産数量は月産２０３万ｍ（約２，４００万ｍ／年）となっている。
生産能力増強の背景
人工皮革・合成皮革メーカーが自動車用内装材素材の生産能力を増強するのは、自動車産業のトレンドや規制、環境問題が背景にある。
電動化トレンド
地球温暖化ガスの排出を抑えるためのひとつのトレンドが、自動車のエンジン車（ＩＣＥ車）から電気自動車（ＥＶ）への移行がある。ＥＶはエンジンや燃料タンクがない代わりに、電動モータとバッテリーを必要とするが、モータは鉄の塊であり、バッテリーはガソリンや軽油などの液体燃料に比べてエネルギー密度が低いため、搭載エネルギー量を確保しようとすると、車両の重量はＩＣＥ車に比べ重くなる。そのため、内装材を含めた他の部品は少しでも軽量化を求められる。天然皮革に比べ軽量な人工皮革・合成皮革が使用される理由のひとつだ。
ＥＶ化での課題は軽量化だけでなく、コストもある。ＥＶではバッテリーのコストが大半を占めることになり、少しでも安く完成車を提供しようとしたら、安い材料を使用したい。軽量化とコスト課題から、天然皮革に比べ、メリットがある人工皮革・合成皮革・ＰＶＣレザーが採用されることが増えている。共和レザーの資料によると、２０２０年の合成皮革（ＰＵ）と塩ビレザー（ＰＶＣ）の比率は４１：５９だったものが、２０２３年では、３０：７０とＰＶＣレザー比率が高くなっている。また、旭化成の関係会社セージ社の米国、メキシコ、中国でのＰＶＣレザー生産能力増強の動向もコスト面でのメリットが反映した形だ。
電動化トレンドは駆動装置の電動化だけではない。自動運転やインフォテイメントで、自動車の内装に求められるものは、クルマを運転することへの喜びから、室内でくつろぎ・楽しむ空間や高級感のある内装への志向がある。高級スエード調人工皮革や装飾性に凝った合成皮革が、電動車の内装に採用される理由のひとつとなっている。東レのＵｌｔｒａｓｕｅｄｅ、Ａｌｃａｎｔａｒａや旭化成のＤｉｎａｍｉｃａの採用が広がっている理由のひとつとなっている。
環境配慮
ヴィーガントレンド
１９８０年米国で動物の権利を擁護する団体ＰＥＴＡ（Ｐｅｏｐｌｅ ｆｏｒ ｔｈｅ Ｅｔｈｉｃａｌ Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ ｏｆ Ａｎｉｍａｌｓ）が設立されてから、欧米を先行に動物に対する虐待行為をやめようというトレンドがある。アパレル業界では高級ブランドなどが相次いで毛皮の採用を廃止し、人工皮革を含めた代替材料への展開を行ってきた。毎年、イタリアで開催される皮革の国際見本市では、天然皮革業者の展示しかなかったものから、徐々に人工皮革・合成皮革などの展示が増えていると聞く。
ヴィーガントレンドは、中国の消費者の間でも支持が多く、世界一の自動車市場である中国を含めて、従来使用されてきた自動車内装材として本革から人工皮革・合成皮革への流れが加速している要因となっている。
規制案
石油化学由来の現材料を使用しない、または低減して環境に配慮した材料や、リサイクル材料を使用して環境に配慮した製品開発を各社行っている。
２０２３年７月、欧州委員会は自動車の設計・廃車（Ｅｎｄ－ｏｆＬｉｆｅ Ｖｅｈｉｃｌｅｓ：ＥＬＶ）の管理に関いる規制案が提出されている。この規制案では、新車に使用するプラスチックの２５％以上を再生プラスチックにすること、また内２５％は廃車由来の再生プラスチックを使用すること、２０３０年までに自動車廃棄物から回収されるプラスチックの９５％をリサイクルすること、を提案している。
東レは、２０２５年までに自動車用人工皮革の５０％を再生プラスチック由来のものにすることを目標にしている。また、共和レザーは長期ビジョンの目指すべき姿として、「サーキュラーエコノミーを実現するトップランナー企業」となるとしていて、自然由来の材料導入などにより、石油由来の原材料使用量を抑制するとともに、リサイクル・リユースを活用して低環境負荷製品の製造を実現するとしている。
ＥＬＶ管理のようなリサイクル促進案も、適合した、あるいは適合の方向に動いている人工皮革・合成皮革などを採用する理由となっている。
東レと旭化成の戦略
ここでは、東レと旭化成の人工皮革に関する戦略を見ていく。
東レ
東レは、１９７０年に滋賀事業所で人工皮革「エクセーヌ（現、Ｕｌｔｒａｓｕｅｄｅ）」の生産を開始している。Ｕｌｔｒａｓｕｅｄｅは、海島複合紡糸により製造されるミクロンオーダーの極細繊維にポリウレタン樹脂を組み合わせたスエード調人工皮革だ。１９７２年にイタリアで合弁会社を設置（現、アルカンターラ社）し、人工皮革ブランドＡｌｃａｎｔａｒａを展開している。２０１３年、日本製の人工皮革をＵｌｔｒａｓｕｅｄｅ、イタリア製をＡｌｃａｎｔａｒａとしてブランド整理を行っている。
環境対応としては、２０１５年にポリエステルの粗原料であるエチレングリコールにサトウキビの廃糖蜜を使用した植物由来の合成ポリマーを開発し、このポリマーを使用したＵｌｔｒａｓｕｅｄｅ ＰＸを発表。２０１９年には上記ポリエステルと、非可食性トウゴマから得られるひまし油を原料としたポリオールを一部使用したポリウレタンからなる植物由来現利用比率３０％のＵｌｔｒａｓｕｅｄｅ ＢＸを発表。現在は約３０％が植物由来のポリエステル（ＰＥＴ）を使用しているが、１００％植物由来のＰＥＴを使用したＵｌｔｒａｓｕｅｄｅ ｎｕを２０２２年に発表し、２０２２年１１月就航の全日空（ＡＮＡ）の特別塗装機のヘッドレストカバーに採用されている。
東レは１９７０年代から５０年以上にわたるＵｌｔｒａｓｕｅｄｅとＡｌｃａｎｔａｒａというブランド戦略、日本、イタリア合わせて約３，０００万ｍ２という生産能力、植物由来原料を使用した環境対応という技術力でグローバルに事業を拡大していくようだ。
旭化成
旭化成は、１９８０年に宮崎県延岡市で人工皮革「ラムース」の生産を開始した。その後、前述のように２０１８年に米国の自動車内装材メーカーセージ社を買収した。これにより旭化成は、人工皮革製造販売メーカーというだけでなく、シートを含む自動車内装材事業への拡大を図ることができただけでなく、人工皮革以外のファブリックや塩ビレザー素材を手に入れることができた。また、グローバル展開としても北米や中国を強化できた。
旭化成の人工皮革Ｄｉｎａｍｉｃａは、一部にポリエステルのリサイクル原料を使用し、水系ポリウレタンを使用した環境に配慮した素材だとしている。２０２２年１１月にはリサイクル原料の使用比率を７３％まで高めた新製品を開発したと発表している。
また、２０２３年１０月には非石油由来のレザーを開発する米国のスタートアップＮＦＷ（Ｎａｔｕｒａｌ Ｆｉｂｅｒ Ｗｅｌｄｉｎｇ）社に出資参画し、セージ社がＮＦＷ社とパートナーシップ契約を結んだ。ＮＦＷ社は植物由来の生分解性天然ゴムと廃棄物繊維からなる天然皮革代替材料「ＭＩＲＵＭ」を開発している。環境対応製品幅を広げた形だ。
旭化成は、人工皮革Ｄｉｎａｍｉｃａだけでなく、米国セージ社の獲得により自動車内装材メーカーとしての位置づけを確立し、グローバル展開も拍車をかけることができた。また、製品幅も人工皮革、ファブリック、ＰＶＣレザー、天然皮革代替材料ＭＩＲＵＭと広げてきている。
まとめ
人工皮革・合成皮革市場は年平均成長率ＣＡＧＲ７％程度の成長が続いている。今後も自動車の電動化トレンドや環境配慮の観点から、人工皮革・合成皮革の成長が続くものとみられ、日本の製造社も成長戦略として、生産能力の増強などで対応を図っている。今後も見逃せない業界だ。