研究
産総研 生分解性プラスチックは深海でも分解されることを実証 2024.1.26
産総研は、東京大学などと共同して、ポリ乳酸(PLA)を除く種々の生分解性プラスチックが深海でも微生物により分解されることを明らかにした。深海における生分解速度は水深が深くなるにつれて遅くなるが、水深757mの神奈川県の三崎沖から、水深5,552mの南鳥島沖まで、試験を行った5地点全ての深海底で生分解されることを確認した。また、深海から生分解性プラスチックを分解できる新規の微生物を多数発見した。
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プラスチック、原料
三洋化成 伸縮可能なUV硬化樹脂を開発 2024.1.22
三洋化成工業は、優れた復元性を有する伸縮可能なUV硬化樹脂「ストルテック」を開発したと発表した。ストルテックは、UV硬化性樹脂でありながら、最大約5倍という高い伸縮性を有し、繰り返し50%伸縮試験後でも99%以上の復元性をもつ材料だ。液状からフィルム状まで粘度や性状を調整でき、銅や銀などとの密着性が優れめため、配線板やセンサなどの封止材やフィルム基板への適用が見込まれる。また、フレキシブル・ウェアデバイスへの応用が期待される。
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適用
東レ ステンレス鋼に匹敵するプラスチックフィルムを開発 2024.1.24
東レは、引張強度が最大1200 MPaとステンレス鋼に匹敵する高強度のプラスチックフィルムを開発したと発表した。成形性に課題がある超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)を、独自の押出・二軸延伸技術で分子鎖を二次元方向に配向させたナノ構造にすることで高強度フィルムを創出した。強度はPETの二倍でアラミドフィルムと同等。面内熱伝導率がPETの10倍以上の最大18W/m/Kとなり、フレキシブルデバイスなどの放熱材料としての適用や、フッ素樹脂同等の耐薬品性から半導体製造工程での耐薬品保護用途などへの適用が可能としている。
三菱ケミカルグループ バイオエンプラがパナソニックのイヤホンに採用される 2024.1.25
三菱ケミカルグループは、植物由来のバイオエンジニアリングプラスチック「DURABIO™(デュラビオ™)」が、パナソニックのワイヤレスイヤホンEAH-AZ80に採用されたと発表した。DURABIOは、再生可能な植物由来原料「イソソルバイド」を用いて作られるバイオエンプラで、耐衝撃性、耐傷付き性に優れ、自動車の内外装部品、光学・電子デバイス部材、日用雑貨など幅広い分野へ展開が進められている。
リサイクル
三菱ケミカルグループ PC樹脂のケミカルリサイクル実証設備が稼働 2024.1.26
三菱ケミカルグループは、ポリカーボネート樹脂(PC樹脂)のケミカルリサイクル事業化に向け、東京海上日動火災保険および中央自動車工業の子会社であるABTと共同で、使用済み自動車のヘッドランプからPC樹脂を回収するスキームの実証実験を開始すると発表した。三菱ケミカルグループは三菱ケミカル九州事業所でPC樹脂のケミカルリサイクル実証設備が2023年9月に完成し、10月から使用済みPC樹脂のリサイクル実証を開始している。本実証では関東地区での使用済み自動車のヘッドランプからPC樹脂を回収するスキームの実証実験を行う。
![](https://i0.wp.com/www.link-wise.com/wp-content/uploads/2024/01/三菱ケミカルグループ PC樹脂回収スキーム.jpg?resize=600%2C270&ssl=1)
M&A・出資
トクヤマ 台湾徳亞瑪の株式の一部を台湾塑膠工業に譲渡 2024.1.22
トクヤマは、台湾の子会社台湾徳亞瑪(TTC)の株式50%を台灣塑膠工業(フォルモサプラスチック:FPC)に譲渡すると発表した。トクヤマはFPCと2020年に高純度イソプロピルアルコール(IPA)の製造・販売を目的とした合弁会社である台塑德山精密化學(FTAC)を設立している。トクヤマの台湾での高純度IPA出荷拠点TTCとFTACの一体運営行うため、株式譲渡を実行するとしている。
体制
クラレ スペインに拠点を設立 2024.1.22
クラレは、同社の欧州現地法人がイベリア半島への市場展開を加速するため、2024年1月1日にスペインのマラガに現地法人を設立したと発表した。当初6名の人員体制で、ポバール樹脂やPVB樹脂・フィルムなどの市場開拓を行っていく。
訴訟
レゾナック 中国のフィルム製造販売会社に特許権侵害訴訟を提起 2024.1.24
レゾナックは、中国のグループ会社レゾナック材料(東莞)を共同原告として2023年12月、中国の感光性フィルム製造販売会社4社に対して特許権侵害訴訟を提起したと公表した。レゾナックが所有する半導体パッケージ基板および高密度電子回路基板の配線形成等に使用されている感光性フィルムに関する中国特許に基づき、4社に対して製造する感光性フィルムの中国での販売差止と損害賠償を求める。対象者は次の通り。湖南初源新材料有限公司、湖南瑞鈦新材料科技股份有限公司、深圳市三喜電子線路有限公司、深圳市泰為精密回路有限公司。
ニュースウォッチ
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